国立文化財機構 | National Institutes for Cultural Heritage

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理事長からのメッセージ

独立行政法人国立文化財機構理事長

島 谷 弘 幸

 このたび、松村前理事長の後任として独立行政法人国立文化財機構理事長を拝命いたしました島谷弘幸でございます。法人の舵取りとなる理事長という重い職責を担う大役を仰せつかり、身の引き締まる思いですが、使命を全うすべく、全力を尽くす所存でございます。
 独立行政法人国立文化財機構は、4つの博物館(東京国立博物館、京都国立博物館、奈良国立博物館、九州国立博物館)と、2つの研究所(東京文化財研究所、奈良文化財研究所)及びアジア太平洋無形文化遺産研究センターの7つの施設で構成され、各施設はそれぞれの特色を活かした運営を展開しています。
 本年度から第5期中期計画がスタートいたしました。国立博物館ではこれまで蓄積した経験・実績を強みに、引き続き体系的・通史的にバランスの取れた収蔵品の収集と保存管理、研究成果を踏まえた魅力ある展示や教育普及事業等を継続してまいります。2つの研究所およびアジア太平洋無形文化遺産研究センターにおいては文化財の基礎的・体系的調査研究の実施を通じ、新たな知見の開拓につながる基礎的・探究的な調査研究等を推進してまいります。また、昨年10月には文化財防災センターを立ち上げ、全国の文化財防災のための取り組みも行ってまいります。
 今期当機構では、脆弱な文化財を適切に保存しつつ、最新の技術を活用した多様な手法により我が国の歴史、伝統、文化に触れ、学び楽しむことができる環境を提供していくことや、東京オリンピック・パラリンピック競技大会を契機に文化資源の積極的活用を図り、国内外の方々にその魅力をわかりやすく紹介することで、我が国の文化観光に資することを課題として取り組んでまいります。特に博物館においては、世界中で猛威を振るっている新型コロナウイルス感染症の拡大により人々の価値観が変化している中、「新しい生活様式」に対応した博物館の在り方も確立していかなければなりません。
 大変厳しい財政の中、自己収入の増加、施設・設備の老朽化対策や人材の確保・育成など、機構を取り巻く環境は決して平坦ではなく、多くの課題を抱えた中での活動ですが、文化財を守り伝え、多くの人々に鑑賞して頂き、知って頂くということが現代の日本文化を生きることと深く関わり、重要な意味を持っていることを十分理解して頂けるよう発信していかなければならないことであり、それは私共の責任であると考えます。
 これからも私共の果たすべき役割を充分認識し、皆様のお力添えをいただきながら一歩一歩着実に前進できるよう取り組んでまいりたいと考えております。
 何卒よろしくご支援を賜りますよう御願い申し上げます。  

2021年4月1日